ここ数年で、キャッシュレス（現金を使わない）という言葉をよく耳にすることになりました。新型コロナウイルスの影響もありますが、スマホで簡単に支払いができ、サービスによってはキャッシュバックがあるのでお得に支払いができるという点が、大きな要因なのではないでしょうか。また、支払い方法が選べるとお客様に利用してもらいやすいことから、キャッシュレス決済を導入している飲食店も多くなっています。
この記事では、飲食店がキャッシュレス決済を導入するメリットとデメリットや種類、導入の判断基準などを幅広く紹介していきます。これから飲食店を新しくオープンしようと考えている方、現金支払いだけだったが感染症対策で導入をお考えの方は必見です。
飲食店がキャッシュレス決済を導入するメリット
キャッシュレス決済を導入することは、飲食店に3つの大きなメリットがあります。
消費者が利用しやすく、リピートにも繋がりやすい
前述しましたが、キャッシュレス決済を導入するは支払いの幅が広げます。たまたま現金を持っていない人、普段からキャッシュレスで現金を意図的に持たずデジタル管理している人など、知らず知らずのうちに取りこぼしていた方にもご利用いただけるようになります。
また、飲食店は数多くあるので、現金支払いしかできないと「行きたい！！」と思うお店から外れたり、キャッシュバックキャンペーンを利用できないからキャンペーン期間中は「いかない！！」ということも十分にあります。それほど、いまの消費者にとってキャッシュレス決済ができることは多くのメリットがあります
支払いミスが減って、レジがスムーズに
現金で支払いをする場合、どうしても会計時に時間がかかります。小銭が足りない場合は両替が必要となり、お金のやり取りと意識して、どれだけ慎重に行ったとしても人がやることなのでミスは発生してしまいます。
それに比べ、キャッシュレス決済は直接お金のやり取りをすることがないのでミスが起こりにくいです。端末操作を覚えたり、決済画面を確認する必要があるものもありますが、そこまで複雑な取り扱いはなく、支払いのミスが減りレジの回転が早くスムーズになるというメリットがあります。
金銭管理が簡単になり、防犯にもつながる
現金支払いしか出来ない場合、売上はレジに入っている現金をすべて数える必要があります。しかし、キャッシュレス決済を導入していると、キャッシュレス決済分はレシート控えなどの合計額で簡単に計算が可能になり、リアルタイムでのデータ集計や管理ができるクラウドPOSレジと連動させることで、お金の管理をより簡単にできます。
さらにキャッシュレス決済ならば、その場で現金を受け取ることがないのでレジの中に多くの現金を準備する必要もなくなり、結果的に防犯にも繋がります。
飲食店がキャッシュレス決済を導入するデメリット
キャッシュレス決済は、お店と消費者にあらゆるメリットを提供してくれましたが、事業者が提供しているサービスのため残念ながらキャッシュレス決済にもデメリットがあります。
初期費用・支払い手数料が必要になる
キャッシュレスを導入すると多くの場合、初期費用や決済手数料が必要になります。初期費用が無料の端末もあれば、キャンペーンで決済手数料が無料になっていることもありますが、基本的にはお金が必要になります。数十万円などの大きな金額ではありませんが、端末の購入や設置、利用手数料などの費用などがかかると理解しておきましょう。利用手数料は決済会社、サービスによって異なりますが、手数料の平均は3％ほどとなっています。
現金支払いに比べ、キャッシュの獲得までタイムラグがある
現金でお支払いをいただいた場合、当然その場で現金を受け取れます。しかし、キャッシュレスでお支払いをいただいた場合は、掛け売りの扱いとなり後日入金になるので注意が必要です。とくに入金のタイミングや回数も決済手数料と同様に決済方法によって異なり、「毎月○○日と月末」・「毎月○○日だけ」など、月に1回ではなく、月に2～3回に分けて入金されることもあります。
すぐに現金が入らなくても問題ないのであればいいのですが、小規模な飲食店などの場合は資金繰りにはくれぐれも注意してください。
飲食店でも使える定番のキャッシュレス決済3選
キャッシュレス決済のメリットとデメリットを把握したところで、次は飲食店で使いやすい代表的な3つのキャッシュレス決済の種類をご紹介します。
普及率が高い！クレジットカード
クレジットカードは、全国的にも普及率の高いキャッシュレス決済の一つです。飲食店だけではなくスーパーやファッション用品など、多くの業種業態で取り入れられているので利用者が多く導入しやすさ、信頼性が高いものになります。学生であれば持っていないこともありますが、社会人であれば支払いの頻度や金額が大きくなることをきっかけに高確率でクレジットカードを持っています。普及率が高いことから、導入を考えたい決済方法の一つです。
若者も使いやすい！電子マネー
電子マネーは、幅広い層の人が気軽に利用できるキャッシュレス決済です。交通会社が提供している電子マネーのICOCAやSUICAなどの「交通系電子マネー」、スーパーなどの流通会社が提供しているWAONやnanacoなどの「流通系電子マネー」があります。
電子マネーには現金からチャージするタイプがあるので、許容範囲を超えた使い込みの心配もなく、コンビニや大手量販店にも導入されているのでさまざまな支払い対応できる利便性を持ち合わせています。カード型とアプリ型、好みの体験方法で利用できるのであらゆる利用者をフォローできるのも人気がある理由の一つです。
端末不要で便利！ QRコード・バーコード決済
QRコード・バーコード決済は、スマホにインストールした決済アプリを利用することで簡単に決済処理が行えるPayPayやLINE Payなどがあります。また、キャッシュバックやポイントバックなどのキャンペーンが多いのもこの決済サービスの特徴です。
QRコード決済を利用すれば、店舗は専用に発行されたQRコードをアプリで読み取ってもらうだけなので、お店はQRコードを用意するだけで簡単に導入できます。
導入して使ってもらえるキャッシュレス決済の選び方
定番のキャッシュレス決済から選ぶのも一つの選択方法ですが、どの決済方法が適しているのかその飲食店によってさまざまで異なります。お店に最適な決済方法の選び方をご紹介します。
客単価に合せて選ぶ
電子マネーやQRコード・バーコード決済は、チャージタイプが多く、日常的な買いものやランチなどの客単価が低いリーズナブルな価格帯の飲食店にオススメです。逆に、高額な料金になるディナーや高級○○店などのジャンルでは、チャージ不要で支払いができるクレジットカード決済を導入するのがオススメです。
周辺のお店を調査、需要が高い決済方法を選ぶ
どの決済方法にするのか決める前には、周辺にあるお店や競合店舗で採用、利用されている決済方法をチェックしましょう。飲食店はもちろん、利用する人が多いコンビニやドラッグストアなどもチェックしておくようにします。周辺のお店でよく導入されている決済サービスであれば、それだけ使っている人が多くなります。地域性もあるため、実際に自分の目で確かめることが重要です。
初期費用や手数料から選ぶ
キャッシュレス決済を導入すると、基本的に費用が必要になります。無料で設置できることもありますが、数万円の金額が必要になると考えておきましょう。これらは決済サービス、決済利用率によって異なるものですが、初期費用はどの程度必要になり、売上と利用率を想定すると決済手数料をどの程度支払う必要があるのか。年間で必要になる金額もしっかりと計算することも大切です。
キャッシュレス決済の契約方法と決済端末の種類
「キャッシュレス決済」と一言で言っても多くの種類があることをご理解いただけたと思いますが、契約方法や端末の種類は大きく分けて2種類になります。では、どのような違いがあるのか紹介していきます。
契約形態は、直接契約と決済代行会社がある
キャッシュレス決済を導入するときは、直接契約か決済代行を利用することになります。
直接契約の場合は直接申し込み手続きをおこなうので、複数の決済方法を導入する場合にはそれぞれに申し込みをする必要があり、手間はかかりますが、余計な費用をかけずに利用することができます。
決済代行会社を利用する場合は、代行業者が間に入ってくれるので手数料が発生することになりますが、複数の決済方法をまとめて導入ができたり、お金の流れを一つにまとめることで運用と管理がラクになります。
決済端末の違いは、措置型とモバイル型がある
措置型はレジの近くに端末を設置するものになります。その分、対応している決済方法も多く「お客様のニーズを一つでも多く満たしたい」「幅広く対応したい」などの考えがあり、かつ、端末を移動させずに利用する場合は措置型がオススメです。
モバイル型は簡単にいうと「移動できる端末」です。インターネット環境とカードリーダーを準備すると使用できるため、移動型の飲食店でも利用することができます。機能重視で移動させないのであれば措置型、移動させることを前提にしているのであればモバイル型を利用しましょう。
飲食店でキャッシュレス導入するか悩んだときの判断基準
飲食店によって、キャッシュレス決済が必要か必要ではないか、導入する方がいいのか、しない方がいいのか・・・その判断基準は店舗によって異なります。判断に迷ったときは、以下のことを判断基準にしましょう。
地域性や年齢層から判断する
田舎よりも都会や観光地、年配の人よりも若い人の方がキャッシュレス決済を利用しやすいです。地元の年配の人が多い飲食店であれば、キャッシュレス決済を導入してもほとんど利用されないこともあります。20代は交通系電子マネーの利用率が高いですが、30代から60代は年代を重ねるたびにクレジットカードの利用率が高くなっています。
キャッシュレス決済の導入、決済方法の選定は、市場調査（店舗の立地や利用者層、キャッシュレス決済に求めているもの）を基準に考えるようにしましょう。また、「電子マネーは使えますか？」などの消費者から声なども大切な判断基準の1つになります。
現金の受け取りが遅くなっても問題ないか
デメリットとしても説明しましたが、キャッシュレス決済を導入すると売り上げの一部がその場で入ってこなくなるため、資金繰りに苦労している場合はキャッシュレス決済を導入することで苦労してしまうことがあります。「入金タイミング」・「決済手数料」を詳しく確認して、導入後のキャッシュフローをイメージして経営に問題がないか考えておきましょう。
まとめ
キャッシュレス決済にはさまざまな種類があり、店舗によって向いているものは異なります。導入を検討する場合は、利用者層や地域性から活用してもらえるものピックアップして、単価や費用からの選定がオススメです。
